第二次世界大戦に関するブログ！！

第二次世界大戦

　第二次世界大戦（だいにじせかいたいせん）は、1939年から1945年にかけて連合国と枢軸国の二つの陣営で行われた人類史上二度目の世界大戦。主な戦場はヨーロッパ戦線とアジア・太平洋戦線の二つ。両陣営合わせて、数千万人の死者を出す人類史上最大の戦争となった。戦争は連合国の勝利で終わった。第二次大戦ともいい、今日の日本では単に「戦争」といった場合、第二次世界大戦を指すことが多い。

 

第二次世界大戦の原因

第二次世界大戦の起因は、主として世界恐慌以来の世界経済の解体とブロック経済間の相克にあるといわれている[1]。アメリカ合衆国は、1920年代にはすでにイギリスに代わって世界最大の工業国としての地位を確立しており、第一次世界大戦後の好景気を背景として、国内には国家財政の安定に対する絶対的な信頼と楽観主義が広がっていた。これによりかえって生産過剰に陥り、それに先立つ農業不況の慢性化や合理化による雇用抑制と複合して株価が大暴落、ヨーロッパに飛び火して世界恐慌へと発展した。当時、ヨーロッパ各国の銀行の多くは戦時債務や戦後復興における融資先としてアメリカの銀行と密接な関係を持っており、そこからアメリカ資本が撤退することは、すなわちヨーロッパ経済の危機を意味していた。その後、恐慌に対する対応として英仏両国はブロック経済体制を築き、アメリカはニューディール政策を打ち出してこれを乗り越えようとしたが、広大な植民地市場や豊富な資源を持たないドイツやイタリアはこのような状況に絶望感と被害者意識をつのらせ、こうした状況をつくりあげたヴェルサイユ体制そのものを憎悪した。ファシズム運動が、現状打破のために擬似革命的性格と強大な国家権力とを指向した所以である。ファシズム政権が成立した後のドイツは再軍備宣言、ラインラント進駐を皮切りにオーストリアを併合、チェコを解体、最終的にポーランドに侵攻し、第二次世界大戦が勃発する。

日本は第一次世界大戦の戦勝国として民主化[2]と英米との協調外交とを指向していたが、満洲および蒙古[3]の支配権を巡り次第に対立するようになる。日本は昭和金融恐慌以後の苦境からの脱出を満蒙開拓に求めた。「満蒙は日本の生命線」などとし円ブロックを形成・拡大するために大陸進出を推進しようとした。満州事変によって瞬く間に満洲および内蒙古東部を占領したことやその後の好景気によって、政党政治よりも軍部の方が頼りになるという世論が支配的となり[4]、その後の相次ぐ政治家の暗殺、軍部の暴走、さらにそれを抑制できない政治権力の弱さによって政治そのものが軍事化していった。[5]満州事変そのものが、ヴェルサイユ体制の極東版ともいうべきワシントン体制に対する異議申し立てであったと言える。事変後、中国はいったんは日本と停戦協定を結ぶもののやがて抗日運動が起こり、日中戦争後の日本は徐々に国際的に孤立していく。

日本は当初、ヨーロッパ大戦に不介入の方針をとっていたが、ドイツの快進撃に近衛文麿政権は「バスに乗り遅れるな」として三国軍事同盟を締結した。これに対してアメリカは態度を硬化、米国内の日本資産の凍結と輸出を禁止し、ハル・ノートを呈示した。それを最後通牒とみなした日本の回答は真珠湾攻撃であった。第二次世界大戦の原因は必ずしもひとつではないが、日本の場合は、ヴェルサイユ会議において人種平等案を提議したものの拒否されたり、アメリカで日系移民が排斥されたりしたことに対する人種的な怒りも加わった。それがまた日本国内でアジアへの傾斜を支える思潮ともなっていたのであり、「大東亜戦争」あるいは「聖戦」という呼称が受け入れられる素地ともなっていた。

 

日本

 

第一次世界大戦が終結しまもなくヨーロッパ経済が平穏を取り戻すと、戦勝国であり同じく国土に直接的な被害を受けなかったアメリカと同様に、戦争特需による好景気を謳歌していた日本の経済は不況となった。[13]さらにシベリア出兵における日本の積極的な軍事行動により、東アジアに利権を持っていた列強諸国を中心にその領土拡大の野心が疑われる。


上海市北部を行軍する日本軍日中の対立を背景に、1937年には盧溝橋事件を契機として日中戦争が勃発した。その後日中戦争が激化した結果、日本政府は1940年に東京で国際博覧会と同時に開催される予定だった夏季オリンピック、東京オリンピックの開催権を1938年7月15日の閣議決定により返上するなど、国民総動員で臨戦体制を固めてゆく。

1939年9月のドイツのポーランド侵攻後、1940年中頃にはドイツ軍がフランス全土を占領した。占領したことに伴い、日本軍はフランス領インドシナへ進駐したものの、この進駐にアメリカやイギリス、さらに本国をドイツに占領されたオランダなどが反発し、これらの国々と日本の関係は日に日に険悪さを増していった。なお、その後の1941年4月、ドイツの対ソ侵攻計画を予見してこれに対抗するため日本に急接近していたソビエト連邦に対し、日本政府は日ソ中立条約を締結する。

満州国

満州国皇帝の愛新覚羅溥儀満州国についての経緯は、1906年に日本は国策会社である南満州鉄道を設立し、これ以降日本は中国大陸の北部（満州）における権益を急速に固めることになる。その後、1931年に勃発した満州事変などのそれまでの軍事行動の結果として、中国大陸北部を中心とする土地をさらに占領し、1932年には元首として清朝の愛新覚羅溥儀を執政[14]とした満州国を建国していた。

上記のような日本の行動に抗議する中華民国は国際連盟に提訴し、国際連盟はイギリスのヴィクター・リットン卿を団長にするリットン調査団を派遣する。当時、蒋介石率いる中華民国は度重なる内戦により治安が悪く、緩衝材としての満州国の必要性があることからリットンは日本の満州における特殊権益は認めたが、満州事変は正当防衛には当たらず、形だけでも満州を中華民国に返すように報告書に記した。

その後1933年2月に行われた国際連盟特別総会においてリットン報告書（対日勧告案）が採決され、賛成42、反対1（日本）、棄権1（シャム）の賛成多数で可決された。可決の直後、松岡洋右日本全権は「このような勧告は受けいることができず、もはや日本政府は国際連盟と協力する努力の限界に達した」と表明し、その場を退席した。松岡は帰国後国民の盛大な歓迎を受けた。その後日本は国際連盟を離脱し、1936年には日独防共協定をドイツとの間に結ぶなどイギリスやアメリカなどと対決する姿勢を鮮明にしてゆく。

中華民国

中華民国の蒋介石と宋美齢、アメリカ陸軍のスティルウェル准将1937年に始まった日中戦争における日本軍との戦いに苦戦していた中国国民党の蒋介石率いる中華民国は、日本軍に対抗するために、内戦状態にあった中国共産党とともに抗日民族統一戦線である国共合作（第二次国共合作）を1937年に構築する。

また、蒋介石とそのスポークスマン的存在であった妻の宋美齢は、日本の中国大陸における軍事行動に対して懸念を示していたアメリカと急速に接近した。その後中華民国軍において空軍の教官およびアドバイザーを務めていたアメリカ陸軍航空隊のクレア・リー・シェンノート大尉は、日本の航空戦力に対抗するための「アメリカ合衆国義勇軍」を設立する際、蒋介石と親しく親中的な考えを持っていたフランクリン・ルーズベルト大統領がこれを公認、支援した（詳細はフライング・タイガースを参照）。